今回は、低層マンションなど「エレベーターなしの不動産」について、うまく売却するにはどうすれば良いかを解説します。
売却を成功させるためのターゲットの考え方や、資産価値向上の工夫方法などを解説していきますので、エレベーターがない不動産の売却を検討している方はぜひ参考にしてください。
エレベーターなしの不動産の売却はターゲット設定が肝心
エレベーターなしの不動産をうまく売却するためには、ターゲットを見きわめることが大切となります。
エレベーターなしの不動産を避けたがる傾向のあるターゲットとしては、以下のような世帯が挙げられます。
●赤ちゃんや幼児がいる子育て世帯
●高齢者世帯
●介護が必要な方がいる世帯
次にエレベーターなしの不動産でも購入を前向きに考えてくれる可能性があるターゲットは次のとおりです。
●DINKS世帯
●単身者
●小学生以上の子ども、とくにスポーツ好きの子どもがいる世帯
●安い事務所を探している事業者
DINKS世帯はバリバリ共働きを続けようと考えているだけに、健康への意識が高い世帯が多く、階段も健康維持に役立つと考えて利用してくれる可能性があります。
また、単身者の場合はエレベーターの有無よりも住戸が自分の好みに合うかどうかを優先する傾向が強いです。
小学生以上のスポーツ好きな子どもがいる世帯は、階段で足腰を鍛えられるという考えから前向きに購入を考えてくれる可能性があります。
事業者をターゲットにする場合についてですが、「住居用のみ」などと管理規約にある場合は商用利用ができないので、その点は注意が必要です。
エレベーターなしの不動産の売却！資産価値を上げるには？
エレベーターなしの不動産であっても「エレベーターがない」というマイナス面を超えるプラス要素があれば、売却成功率はぐっと高まります。
そのために有効な手段として挙げられるのが、リノベーションやリフォームによる資産価値の向上です。
エレベーターなしの不動産の多くは築年数が古く設備も老朽化していますので、そこをしっかりリノベーションやリフォームでカバーしましょう。
内装をおしゃれにする、最新式の設備に入れ替える、単身者が快適と思ってくれそうな間取りにするなど、いろいろ工夫するのが効果的です。
まとめ
今回はエレベーターなしの不動産の売却について解説しました。
エレベーターなしの不動産であっても、購入を前向きに考えてくれるターゲットは存在するため、リノベーションやリフォームで魅力を高めるなど、売却に結びつける工夫が大切となります。
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