シロアリ被害に遭った建物は耐久性や耐震性に大きな問題が生じるため、売却したくても思うように売れないのが現実です。
ただシロアリ被害に遭った家の売却法にはいくつか方法があり、売却時の注意点に気を付ければ解決できる可能性があります。
シロアリ被害を受けた場合の悪影響や売却方法、売却時の注意点について解説していますので、ぜひ参考にしてください。
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シロアリ被害に遭った家が売却しにくい理由とは？
シロアリはゴキブリの一種で、自然界では森の中の倒木を食べて土に還す、重要な役割を担っています。
自然界では益虫のシロアリですが、住宅地（建物内）でも遠慮なく繁殖します。
もしシロアリが建物に侵入すると具体的にどのような悪影響をうけるのか、チェックしていきましょう。
耐久性
シロアリは暖かく湿った場所を好み、木材を餌にしてどんどん繁殖します。
とくに好んで繁殖する場所は床下や水回り、玄関やベランダです。
とくに床下は狙われやすく、長期間シロアリ被害に遭った空き家は床が抜けて住めない状態になるケースもあります。
木材を餌にして繁殖するため、大事な床下や構造体を食い荒らし、木材内部をスカスカにしてしまうのです。
木材の内部が食い荒らされると建物の強度が大幅に落ち、台風や大雪などの自然災害で倒壊などの被害を受けやすくなります。
家具を移動させるなどのきっかけで床下が抜けるリスクもあり、ケガをする危険性も潜んでいるのです。
耐震性
構造体までシロアリ被害に遭った家は、建物の強度が落ちています。
とくに家の柱と土台部分を集中的に狙う性質があり、耐震性に関わる耐力壁の継ぎ目が被害に遭う可能性もあるのです。
耐力壁は建築基準法で設置が義務づけられていますが、耐力壁がシロアリ被害を受けてしまうと意味がありません。
鉄筋コンクリート製の家であれば大丈夫ではないか？と考える方もいますが、コンクリートの割れ目から侵入された事例もあります。
コンクリート製の建物でも木材でできた部分がありますので、決して油断できません。
木造・コンクリート問わず、定期的なシロアリ調査が必要です。
雨漏り
シロアリが直接雨漏りを起こすケースはありませんが、雨漏りを起こした建物を放置した場合、シロアリが発生し、さらに被害が拡大する可能性があります。
シロアリは湿気の多いジメジメした環境を好むため、雨漏りで湿気がたまった室内では活動が活発になります。
柱などの木材が濡れるとシロアリが発生しやすいため、雨漏りが発生している空き家を長期間放置するとシロアリ被害の可能性が高くなるのです。
もし雨漏りを見つけたら、できるだけ早くシロアリ調査をしてもらうのが無難でしょう。
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シロアリ被害に遭った家を売却する方法とは？
シロアリ被害に遭った建物は耐久性や耐震性が大きく低下しており、住み続けるにはリスクがあります。
ところがシロアリ被害に遭った家を買いたいと考える方は少なく、なかなか売却できません。
ではシロアリ被害に遭った家をどのように売却すれば良いのか、3つの方法をご紹介します。
シロアリ駆除
もし被害が限定的であれば、シロアリ駆除業者に依頼してシロアリを駆除してもらう方法があります。
床下や水回りの一部分が被害に遭っただけなら、被害箇所だけを修繕して、シロアリのいない建物として売却できるのです。
ただ被害箇所が広範囲で躯体部分や耐力壁が被害を受けていると、シロアリ駆除をしても耐久性や耐震性はもとに戻せません。
修理するにも大きな費用がかかるため、以下にご紹介する方法を選択するほうがより経済的です。
古家付き土地として販売
シロアリ被害が広範囲におよんでいるときは、古家（こや）付き土地として売却する方法があります。
つまり、シロアリの被害を受けた建物であると告知したうえで、現状のまま販売するのです。
土地と建物が両方購入できる点は魅力ですが、建物の状態が悪すぎると買主が解体する、大規模リフォームを実施するなど経済的な負担を買主に与える可能性もあります。
その場合は解体費用や大規模リフォーム費用を、売主も負担するケースがあります。
もちろん被害の範囲が限定されていれば修繕費用も安くすみますので、買手が見つかるケースもあるでしょう。
ただ買手が見つかっても、相場より安い価格にしなければ相手は納得しません。
売却価格は、相場より3～5割安くなると考えておきましょう。
家屋の解体
シロアリによる被害が大きすぎる場合は、建物を解体して更地として販売する方法があります。
売手が解体費用を負担しなければなりませんが、シロアリによりボロボロになった建物を同時に購入してもらうより、買手がつく可能性が高くなります。
ただ地方で交通の便が悪い場所や過疎地では、売却できるまでに長い時間がかかる点に要注意です。
更地にすると固定資産税が高くなるため、長期間買手がつかないと税金分が毎年赤字になるからです。
また解体した家が再建築不可物件の場合、更地に家を新築できないため、建物が再建築不可物件かどうか事前に調べる必要があります。
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シロアリ被害に遭った家を売却する場合の注意点とは？
シロアリ被害に遭った建物は、そうではない建物と比較して価格が低くなります。
さらにシロアリのついた建物は一般的に好まれないため、売却できるまでに時間がかかります。
ただ、少しでも高い価格で売りたい一心で、シロアリと関係ない建物と偽るのは悪手です。
被害に遭った建物を売却する際の注意点をチェックしましょう。
シロアリ被害を隠さない
前述したように、シロアリの被害に遭った建物は耐震性や耐久性が著しく低下しています。
シロアリによる被害は重要な瑕疵として、買手にあらかじめ被害状況を報告しなければなりません。
もし買主にシロアリによる被害を隠したまま売り払うと、契約不適合責任に問われ、損害賠償請求や修繕費を請求される可能性があります。
売買契約そのものが解除される可能性もあるため、建物が被害を受けているなら隠してはいけません。
仮に不動産会社に仲介をお願いしても、床下や水回り、玄関などのシロアリ被害状況はすぐにばれてしまいます。
被害を受けていれば現状を包み隠さず報告し、建物の瑕疵を明確にしましょう。
買主が見つかるまで時間がかかる
シロアリによる悪影響は多くの方が認識しており、被害を受けた建物を好んで購入する方はいません。
もしシロアリ駆除済みの建物として販売しても、また同じような被害に遭うかもしれない、まだシロアリが残っているのではないか？と勘繰られ、買主が見つかるまで時間がかかります。
買主が見つかるまでに時間もかかるうえに、売却価格も相場より3～5割程度低くなる傾向があります。
シロアリの被害を受けた建物を売り払うのは、一筋縄ではいきません。
被害の程度によりさらに価格が下がる
被害が軽度であれば、シロアリ駆除や被害箇所の補修で対応できますが、躯体部分まで大規模な被害に遭っているケースでは、簡単に補修ができません。
その場合は、買手が購入後に建物を解体するケースがあります。
建物に価値がないケースでは販売価格は土地代のみになりますが、土地代から解体費用を差し引いて販売してほしいと交渉される可能性もあるので注意が必要です。
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まとめ
シロアリによる被害は、建物の耐久性や耐震性に悪影響を与え、安心して住めない物件になります。
被害に遭った建物を売却するには、現状渡しやシロアリ駆除・補修・建物の解体から選ばなければなりません。
相場より低い価格で売り払うケースも多く、買手も見つかりにくいため、早めの対策が必要です。
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